毎日の仕事が辛い。でも、働かなければ生きていけないから、辞める決心が出来ない。今の仕事を耐えた方がいいのか悩んでいる方に、仕事を続けるべきかどうかの判断基準をお伝えします。そして辞めた後しばらく生計を立てるための知識も、お伝えしていきます。
職場が辛いなら、逃げてしまえばいいのです。今の会社を辞めたら死んでしまうわけでは決してありません。逃走ルートをひとつ持っているだけで、心のゆとりが違います。
思いつめて「仕事から逃げてはいけない」という強迫観念に襲われている方の助けになれれば幸いです。
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仕事は耐えるべきじゃない
仕事が辛いと自覚しながら働く。それはとても気力と体力が必要になります。毎日出勤するたびに、会社や同僚の嫌なところばかりに目がいくかもしれません。毎日無駄だと思う時間を会社で費やしているかもしれません。
そんな無駄な時間を一度しかない人生で許していいのでしょうか？
辛い、つまらない、そんな感情に振り回されるより、新しいことを始めましょう。資格の勉強や副業を始めるもよし、転職してまっさらな状態から始めるのも良いでしょう。「今の仕事しかない」と思っているあなたはもう少し視野を広げてみましょう。
やりたい仕事じゃないと思ったら耐える必要なし
就活時に何となく内定が出たから、という理由で安易に就職先を決めてしまった人も多いのではないでしょうか。入社してから後悔してしまう。そういう場合はすぐに逃げる準備を始めてしまうのも手です。
失敗したからこそ、本当に自分がやりたいことが明確だと思います。そういう場合はまずは転職したい業種の情報を調べてみると良いでしょう。資格などが必要な場合もあるので、焦らないことが肝心です。
また、第一志望の会社に入社した場合でも、配属先や異動先の環境、仕事内容のギャップなどに悩むことがあると思います。仕事内容が自分に合っていないのであれば、上司に相談し、異動願いを提出するのも良いでしょう。
合う合わないがハッキリするのは人間関係
職場において切っても切り離せないのが、人間関係でしょう。会社に出社すれば必ず挨拶もするでしょうし、会議やクライアントとの打ち合わせもあるかもしれません。
仕事を円滑に行う上で、一番大事な人間関係は、直属の上司や先輩でしょう。嫌な上司に当たると、パワハラやセクハラの対象にされてしまい、当然嫌な気持ちになります。
同僚や後輩には言えても、歳の離れた上司に「それパワハラなのでやめてください」と言える方は少なく、精神的な負荷だけが溜まっていきます。
また、仕事を教わるにあたり、自分が苦手意識を持ってしまえば、途端に仕事の吸収率も下がります。自分が尊敬できる上司であれば、目標となり、意欲的に仕事にも取り組めます。そのため、上司や先輩といった目上の立場との関係性はとても大事です。
しかし、社員全員尊敬できるという職場は多くはないでしょう。大事なのは割合だと思います。自分の身近な上司、同僚で苦手な人が少なければ、うまく関わりを持たないように調節しましょう。
仕事以外の話は避けるように意識すれば、自然と相手も話しかけてこなくなります。逆に苦手とする人の割合が多く、逃げ場がない状態であれば、逃げてしまいましょう。
苦手としている人間が多く在籍している会社はそういう社風だということです。つまり、イレギュラーなのは自分であり、もっと合う職場は必ずあります。
昇給しない仕事に耐える価値なし
そもそもあなたが受け取っている給与は、働きに対して見合っていますか？労働時間を時給換算したり、自分の年齢の平均年収と自分の年収を比べてみるのも良いでしょう。
あくまで例ですが、国税庁のホームページによると、２５歳から２９歳の平均年収は３７３万円だそうです（1. 平均給与｜国税庁 (nta.go.jp)）。男女に分けるとまた違う数字が出てきます。
毎年昇給のあるなしを含めて、長いスパンで耐える価値がある職場かどうか吟味する必要があるでしょう。
あなたの働いている会社は耐えるほど価値ある仕事かどうか
労働時間に見合った業務量ですか？
時間外労働、つまり残業時間が多すぎてはいませんか？およそ一般的な残業時間の上限は月に４５時間です。しかし、よくテレビからは月８０時間、月１５０時間の残業というワードが流れてきます。
残業をすれば全額残業代が支給される場合はまだいいですが、みなし残業が採用されている会社では一定の時間を超えなければ残業代が発生しない、という落とし穴もあります。
報酬が発生しない業務に対して頑張れる人は立派ですが、労働の対価は給与です。そこを改めて考え、自分の業務量は多すぎではないか、一度考えてみましょう。
もし、多すぎて残業時間が伸びている、ということであれば、身近な上司に相談するもよし、最初から労基署（労働基準監督署）に電話等で相談してみるのも手です。
労基署（労働基準監督署）ってなに？
雇用者の頼れる味方である労働基準監督署を少し説明します。労基署は、厚生労働省の出先機関です。日本では、労働三法や、最低賃金法、労働安全など、雇用条件を整えなければいけません。
簡単に言えば、賃金未払いやハラスメント、退職をさせてもらえない、という状況を匿名で相談できます。相談された企業は監査が入ったり、行政指導が行われたりします。
電話で匿名相談が可能であり、国の行政なので無料です。全部が全部解決できるわけではありませんが、一つの手段として頭の片隅に入れておきましょう。
労基に相談しても解決できない時は辛い仕事は耐える前に逃げよう
過労死やうつ病という言葉がここ数年で世の中に広く浸透しています。一度こういった症状にかかってしまうと、今まで通り働くことが物理的にも精神的にも出来なくなってしまいます。
特に、精神的なものは我慢の積み重ねが招く負の産物であり、完治するまで何年もかかったり、最悪一生付き合っていくこともあります。そうなる前に会社から逃げてしまいましょう。
夜逃げ推奨とは言いませんが、一つしかない自分の命は大事にしていきましょう。どんなにいい会社、同僚であろうと、最後に決断するのはあなたです。
会社から逃げてしまったら生活出来ないと恐れているあなたに、知ってもらいたい情報を次はお伝えしていきたいと思います。
会社から逃げてももらえる補償
まず一つ目は失業保険です。これを受ける前提として、雇用保険加入期間が１２カ月以上、という記録が必要になります。１２カ月未満で自己都合退職をした場合は失業保険を受けることが出来ないため、注意です。
会社都合で退職した場合は６カ月以上でも失業保険を受けられます。失業保険は一日あたり約６０００円～８０００円の補助が最長３３０日受けることが出来ます。公共職業安定所（ハローワーク）に定期的に行くことにはなりますが、金銭的な補助は心の支えにもなるので、積極的に使っていきましょう。（ハローワークインターネットサービス – 雇用保険手続きのご案内 (mhlw.go.jp)）
二つ目は住居確保給付金です。その名の通り住居を確保するための家賃相当額を、支給してくれる制度です。離職し、就職活動をするにあたり、家賃が払えず住む場所を失う可能性が高い方に支給されます。原則三カ月支給され、月に１１万円ほどです。
この補助を受けるためにも、まずは公共職業安定所（ハローワーク）に求職の申込みをし、失業保険同様に求職活動を行い、状況を報告する必要があります。（厚生労働省｜厚生労働省生活支援特設ホームページ | 住居確保給付金：制度概要 (mhlw.go.jp)）
審査もあり、失業保険よりは難易度が高いかもしれませんが、転職するにあたり一考する価値はあるでしょう。
まとめ
石の上にも三年、ということわざもありますが、頑張りすぎて身体を壊してしまえば元も子もありません。改善出来る範囲であれば、上司や同僚と少しでも働きやすい環境を作りましょう。
辛い仕事に耐えることは美徳ではなく、改善させてこそ働くことは楽しくなります。やりたい仕事ではなかったり、人間関係が合わなければ、異動願いを出したり、転職してもいいんです。
自分の仕事量に合った給与がもらえていなかったり、残業代未払いがある会社は労基署に連絡しましょう。一人で考え込まずに、相談することが大事です。
金銭的に仕事を辞めづらいと思っている方は、公的な補償を一度見てみましょう。それでしばらく暮らしていける方もいます。どんな状況でも逃げ道を確保してみてください。心が軽くなりますよ。
