簿記における減価償却とは?計算方法や記帳方法を知ろう!

簿記を勉強していると「減価償却」という考え方が出てきます。

本日は、その「減価償却」についてお話していきたいと思います。

この記事は、こんな方におすすめです。

・簿記の勉強を始めようとしている方

・「減価償却」の概念を知りたい方

簿記になじみのない方でも、「減価償却」の概念や計算方法を理解していただける内容です。ぜひ、最後まで読んでみて下さい!

減価償却とは?

「減価償却」とは、購入した固定資産の価値の減少分を考慮して、減少した分を費用として計上していくという手続きのことを指しています。

例えば、100万円で建物を購入した場合について考えます。

営業で日々利用するわけですから、営業に携わる人間が気づかなくても、建物の価値は少しずつ減っていくと見なします。

最終的に60万程度の価値になった場合、減った40万円分を費用として計上していきます。

この”減った40万円分を費用として計上”するという考え方が、「減価償却」になります。

簿記における減価償却費とは?

そもそも「簿記」とは、「会社が何にお金を使い、どのようにしてお金を調達するのかを記録する」ことを指します。

先程、「減った40万円分を費用として計上していく」とお話しましたが、簿記において、この費用を計上する時に使う項目(勘定科目)を、「減価償却費」といいます。

つまり、「減った40万円分の費用」というのを、「減価償却費:40万円」として、記帳することになります。
(実際の記帳方法については、後述します。)

減価償却処理をするのはどんな資産?

減価償却の対象となる資産は、固定資産であるとお伝えしましたが、具体的には、以下の条件に当てはまる資産のことを指します。

・業務内で使っている資産
・時間の経過とともに劣化する(=価値が減る)資産

例えば、建物や車、機械などが該当します。
これらは有形ですので、「有形固定資産」といいます。

一方、「無形固定資産」というものもあります。
例えば、ソフトウェアや特許権、商標権などの権利です。

上記2つの条件に当てはまらないように思えますが、例えばソフトウェアであれば、利用年数が長くなればなるほど、その間に発売された最新ソフトと比べると、「古いもの」という扱いになります。

つまり、「品質が劣っている」ということになるため、当てはまります。

権利関係については、使用期限が定められているものであれば、減価償却処理を行います。

厳密に言えば、権利を使ううちに価値が減っていくという性質ではありませんが、「使用期間が短くなる」=「その権利を消耗している」=「だんだん価値が減っていく」と見なすためです。

減価償却費を計算する方法① 定額法

ここからは、実際に減価償却費を計算していきます。
計算方法は主に2つあります。

1つ目は、「定額法」というものです。
これは、毎年一定額の減価償却費を計上していくための計算方法です。

定額法の計算式は以下の通りです。

【(取得原価-残存価額)/耐用年数】

尚、「取得原価」とは、固定資産の購入額を指します。
「耐用年数」とは、固定資産の寿命を指します。
「残存価額」とは、その固定資産を寿命(耐用年数分)まで使った時に、残っている価値を指します。

「取得原価-残存価額」というのは、「固定資産の購入額」から「寿命まで使った時の価値」を引くことになりますから、その答えは「購入してから寿命まで減っていく価値」となります。

その「減っていく価値」を、「寿命」である耐用年数で割れば、「1年で減っていく価値」、つまり「1年分の減価償却費」が分かります。

さて、計算式へ数字を当てはめていきましょう。

例)
購入物:乗用車
購入日:2020年1月1日(期初)
取得原価:2,000,000円
耐用年数:30年
残存価額:取得原価の10%」

まずは、「残存価額:取得原価の10%」についてです。

取得原価:2,000,000円の10%ですから、残存価額は20万円となります。

次に、実際の計算式に当てはめていくと、(取得原価:2,000,000円-残存価額:20万円)/耐用年数:30年=6万円
減価償却費は、6万円となります。

減価償却費を計算する方法② 定率法

2つ目は、「定率法」というものです。
これは、残っている資産価値に対する減価償却費を計上していくための計算方法です。

資産を使っていくにつれて、資産価値は減っていきますから、減価償却費もそれに応じて、毎年減っていくことになります。

定率法の計算式は以下の通りです。

【取得原価(=未償却残高)×償却率】

「未償却残高」とは、購入後2年目から現れる計算項目で、「その時点で残っている、資産の価値」を指します。
2年目であれば、「1年目の取得原価から、1年目に使った価値を引いた分」、つまり、「2年目でまだ償却せずに残っている価値」ということになります。
「償却率」とは、国税庁であらかじめ定められている、耐用年数に応じた償却の割合を指します。

まず、先程の例に、「償却率」を加えてみましょう。

例)
購入物:乗用車
購入日:2020年1月1日(期初)
取得原価:2,000,000円
耐用年数:30年
残存価額:取得原価の10%
償却率:0.034

それでは、実際に計算していきたいと思います。

1年目は、【取得原価(=未償却残高)×償却率】ですので、2,000,000円×0.034=68,000円
1年目の減価償却費は、68,000円となります。

では、2年目はどうでしょう。
2年目は未償却残高を用いて計算することになりますので、まずは未償却残高を求めていきます。

1年目の減価償却費(=1年目で使った価値)は、68,000円ですので、この68,000円を、1年目の取得原価から引いていきます。

2,000,000円-68,000円=1,932,000円
2年目の未償却残高(=2年目で残っている価値)は、1,932,000円です。

未償却残高を求められたので、定率法の計算式に当てはめていきます。

1,932,000円×0.034=65,688円
2年目の減価償却費は、65,688円となります。

同様に、3年目の減価償却費を求めるには、まず3年目の未償却残高を求めていきます。

2年目の減価償却費(=2年目で使った価値)は65,688円ですので、この65,688円を、2年目の未償却残高から引いていきます。

1,932,000円-65,688円=1,866,312円
3年目の未償却残高(=3年目で残っている価値)は、1,866,312円です。

未償却残高を求められたので、定率法の計算式に当てはめていきます。

1,866,312円×0.034=63,454.608円≒63,455円
3年目の減価償却費は、63,455円となります。

このように、定率法では、毎年の減価償却費が少しずつ減っていきます。

減価償却費の記帳方法① 直接法

減価償却費の計算ができたら、記帳していきます。
記帳方法は主に2つあります。

1つ目の方法は「直接法」です。
これは、減価償却費と同じ金額だけ、直接、固定資産の金額を減らすという方法です。

先程計算した例のうち、「定額法」の計算結果で説明します。

例)
購入物:乗用車
購入日:2020年1月1日(期初)
取得原価:2,000,000円
耐用年数:30年
減価償却費:60,000円

費用は左側(借方)に記帳しますから、まずは借方に【減価償却費 60,000】と記帳します。

次に、固定資産のマイナス分を記帳していきます。
資産のマイナス分は、貸方(右側)に記帳していきますから、貸方に【乗用車 60,000】と記帳します。

これが、「直接法」による、減価償却費の記帳方法です。

減価償却費の記帳方法② 間接法

2つ目の方法は「間接法」です。
これは、先程の「直接法」とは違い、固定資産の金額を直接減らすのではなく、「減価償却累計額」という、資産のマイナス分を表す勘定科目で処理する方法です。

先程の例を使うと、固定資産の金額はあくまで2,000,000円のままで、新たに資産のマイナス分である「減価償却累計額」を記帳するということになります。

借方に【減価償却費 60,000】と記帳するところまでは、「直接法」と同様です。
次に、貸方へ【減価償却累計額 60,000】と記帳します。

これが、「間接法」による、減価償却費の記帳方法です。

まとめ

今回は、減価償却及び減価償却費の概念や、減価償却費の計算・記帳方法について説明しました。

簿記3級では、「定率法」が出題されることはありませんが、実務ではどちらも知っておくと便利です。

私自身、「簿記3級の勉強」+「実務で必要になる情報」を合わせて勉強しましたが、簿記3級の勉強内容が頭に入っていると、実務で使うプラスアルファの内容を理解しやすくなります。

その結果、実務においても、経理担当の話をスムーズに理解できるようになりました。

実務で役に立つことを見据えて、試験勉強をする場合は、プラスアルファの内容を調べたり、勉強したりすることをおすすめします。

今回この記事をお読みいただき、「減価償却」が理解できましたら、ぜひ簿記の勉強に役立ててみてください。

また、実務において、取得原価や耐用年数等の計算項目が分かっている固定資産がある場合には、今回ご紹介した計算方法を使って、実際に減価償却費を計算してみることをおすすめします。

より理解が深まるはずです。